メディカル業界、この4月1日づけで、
大きな動きがいくつか出てきました。

ちょうど今朝の日経新聞にも、
そんな記事が出ていましたのでご紹介します。

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後発医薬の再編加速
中堅の昭和薬品化工、MBOへ
東京海上系ファンド出資　買収額400億円弱

後発薬普及促進策、今月から
シェア拡大へ合従連衡

（08年4月1日　日本経済新聞11面）
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記事の内容は、後発医薬品中堅の昭和薬品化工が
経営陣によるMBOを実施するとの記事。

では、なぜMBOを実施したのか？
この背景こそが、いま医薬品業界の大きなトピックと
なっている「ジェネリック医薬品」です。

記事の続きを読んでみると、
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後発医薬品の市場規模は2006年後、
5年度比約13％増の約3500億円とみられる。
政府が4月から後発医薬品の普及促進策が
本格化するのを受けて、
今後も高い成長が期待できる。

（同記事から引用）
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ということ。

「後発医薬品＝ジェネリック医薬品」ですが、
ご存知のとおり、新薬の特許が切れた後、
売り出される同じ成分の薬のことです。

“10年300億”や“10年500億”ともいわれる
開発研究費がかからない分、
新薬に比べると半分以下の価格で売ることができます。

年々増える医療費を抑えたい国は、
このジェネリック医薬品の普及に力を入れています。

その普及策の1つである、

【処方せん様式の変更】

が、この4月1日から実施されたのです。

これまではドクターが処方せんに、
「ジェネリックでもいいよ」というサインをする形式。

だったので、

今後は、ドクターが処方せんに、
「ジェネリックではダメ」というサインをしなければ、
患者は自由にジェネリックを使えるという形式。

に変更になりました。

※ジェネリック薬品の大手である沢井製薬が、
　 同じ日経朝刊の32面に一面広告を出して、
　 変更後の処方せんの画像を出していますので、
　 それを見ると、イメージが良く分かります。

この流れの中で、

●ジェネリックを中心とする製薬メーカー
　　⇒ジェネリック医薬品の営業は、
　　　 “価格アピール”が中心にになりますので、
　　　会社規模を拡大していくことが生き残りに必要。

●新薬を中心とする製薬メーカー
　　⇒ますます高額化する開発費をまかなう、
　　　 そして、ジェネリック医薬品との競争に勝っていく。
　　　 ために、会社を規模を拡大していくことが必要。

ということで、製薬メーカー全体が、
再編を続けているというわけです。

しかし・・・
この4月1日付でスタートした施策はこれだけではありません。

その辺りも含めて、
「メディカル業界のトレンドと採用裏事情！？」
ということでまたご紹介させてください。

石田